MEDICAL DEVICE

　以下、本発明の実施の形態を、添付の図面に示した本発明の実施例に基づいて説明する。なお、以下に示す医療装置１はそのまま単独でも用いられるが、一般的には、手術台や治療台上に載置又は固定されて用いられる。また、以下の医療装置１において、図１の左右方向を医療装置の前後方向として便宜的に説明を行う。

　また、以下に示す実施の形態では、医療装置１が脊柱変形の手術を行う前に行われる脊椎の矯正治療に用いられることを前提として説明するが、手術中に上記矯正治療が用いられても構わない。

　一般的に脊柱変形の手術は、脊柱の前方部又は後方部を切開して、様々な操作手法を駆使する必要があり、手術の難易度が高く、患者に過度の負担がかかるとともに、手術可能な医師が限られる。

　本発明は、従来の脊柱手術における経験等を踏まえ、脊柱変形の矯正において、まず、牽引操作を行うことが非常に効果的であることを発見し、以下に示す医療装置１を用いて、脊椎の変位をできる限り矯正する治療を行った上で、体の一部を切開して脊柱変形の手術を行い、その手術上で行う操作をできる限り簡易化し、手術時間を大幅に短縮することで、手術の難易度を低くするとともに患者の身体的負担の軽減化を図るものである。また、この治療は、患者をうつ伏せにした状態で、脊柱の変位を矯正するものである。

　この治療では、一例として脊柱変形の手術を行う前に行われ、まず、脊柱を体の軸方向に伸ばし牽引した後、脊柱の変形状態に応じて、胸部、腰部を左右方向に移動させることで脊柱の変位を矯正する。以下に示す第１実施例における治療では、まず腰部を位置決め（固定）した上で、胸部を脊柱の変形状態に応じて左右方向に移動させるものであるが、胸部と腰部を左右方向に相対的に移動させたり、胸部を固定した上で腰部を移動させても構わない。なお、脊柱の変形状態によっては、脚部も含めて左右方向に移動させても構わない。

　本実施形態形態において、この手術前に行われる治療は、以下に説明する医療装置１を用いて行われ、その後、脊柱変形の手術が行われる。

　（第１実施例）
　図１及び図２に示す医療装置１は、上述したように脊柱の変位を矯正する際に使用され、特に、脊柱側弯症、脊柱後弯症、前弯性異常などの胸郭部脊髄や腰部脊髄または腰仙骨脊髄変形をもった患者に対して、体の一部を切開してスクリューを設置するとともにロッドを連結させて、フック等の操作具を操作して行う手術の前に行われる手術前の治療に用いられ、整形外科医（以下、「操作者」という。）によって操作される。

　医療装置１は、図１及び図２に示すように、患者２を腹臥位にて保持する保持部５を備えた基台１０を備え、この基台１０は、略長方形状のフレーム枠１１で構成される。

　フレーム枠１１は、前後方向に延在し、平行に配置される左右一対の縦レール１３、１３と、縦レール１３、１３の前方及び後方に所定の間隔を有して左右方向に延在し、平行に配置される横レール１５、１５と、を備える。

　横レール１５は、連結部材１６を介して図１中矢印に示すように摺動可能に縦レール１３に取り付けられ、各横レール１５は、縦レール１３に沿って移動可能である。

　この連結部材１６には、縦レール１３に対して横レール１５を固定、又は横レール１５を移動可能に解放する固定解放機構が取り付けられている。この固定解放機構は、例えば、図示しない偏芯カムを有するレバー１８が連結部材１６に軸支されて構成され、レバー１８の回転による偏芯カムの変位によって連結部材１６との間で縦レール１３を挟持し、又は偏芯カムを縦レール１３から離反させることで、連結部材１６を縦レール１３に固定・縦レール１３から連結部材１６を解放可能である。そして、縦レール１３から連結部材１６を解放して縦レール１３に沿って横レール１５をスライドさせた後、連結部材１６を縦レール１３に固定することで横レール１５を最適な位置に位置決めすることが可能である。

　なお、本実施形態ではレバー１８の回転動作によって、横レール１５を縦レール１３に固定するようになっているが、例えば、一般的なねじ止めによる固定等、その固定形態はどのような形態であっても構わない。

　保持部５は、患者２の胸部を保持する胸部ユニット５Ａと、患者の腰部を保持する腰部ユニット５Ｂと、患者２の脚部を保持する脚部ユニット５Ｃと、を備えている。

　胸部ユニット５Ａは、前方部に配置される横レール１５ａの上部に取り付けられ、腰部ユニット５Ｂは、前後に配置される横レール１５、１５の間であって縦レール１３、１３間に架け渡されて取り付けられる。また、脚部ユニット５Ｃは、後方部に配置される横レール１５ｂの上部に取り付けられる。

　胸部ユニット５Ａは、図１及び図３に示すように、患者２の左右の胸をそれぞれ支持する一対の支持体２１、２１と、この支持体２１に取り付けられ患者２の両肩回りを保持する保持体２３と、を備えている。

　支持体２１は、横レール１５ａに摺動可能に取り付けられるスライダ２５に取り付けられ、このスライダ２５は、横レール１５ａが挿入される貫通孔２６ａを有し、この横レール１５ａに摺動可能に取り付けられる台座２６と、この台座２６上に取り付けられるスライダ本体２７と、を備えている。

　スライダ本体２７の下面は、弓型の円弧状に形成され、台座２６の上面は、この円弧の曲率にしたがって形成された曲面を有する。

　そして、胸部ユニット５Ａは、このスライダ本体２７を台座２６上において左右に移動させることで所定の曲率で旋回可能となっており、患者２の胸部をひねることが可能である。また、台座２６は、横レール１５ａに沿って移動可能となっており、患者２の胸部を左右方向に移動可能である。

　また、図４に示すように、スライダ本体２７の下面には凹部２７ａが形成され、この凹部２７ａと台座２６の間には、スライダ本体２７と台座２６の移動を固定、又はスライダ本体２７と台座２６を移動可能に解放する固定解放機構が設けられている。

　この固定解放機構は、例えば、図４に示すように、台座２６の上面から鉛直方向に形成され貫通孔２６ａと連絡する角孔２６ｂ内に鉛直方向に重ね合されて配置される２つの係合部材３７ａ、３７ｂと、この２つの係合部材３７ａ、３７ｂを鉛直方向に離反させるネジ３６と、を備えている。

　一方の係合部材３７ａの下面は横レール１５ａの上面と接触し、他方の部材３７ｂの上面はスライダ本体２７の凹部２７ａと接触して配置される。

　また、ネジ３６は、図４（ａ）に示すように、取手として機能する頭部３６ａと軸部３６ｂとを具備し、この軸部３６ｂは、台座２６の側面に形成された孔２６ｃに挿入される。軸部３６ｂは、先細り形状となっており、その先端部が２つの係合部材３７ａ、３７ｂの境界に突き当てられることによって、２つの係合部材３７ａ、３７ｂを分離することが可能である。

　このように構成された固定解放機構によれば、図４（ａ）に示すように、ネジ３６を孔２６ｃに挿入しない場合、患者２の荷重によって、スライダ本体２７が他方の係合部材３７ｂの上面と接触するとともに、横レール１５ａの上面が一方の係合部材３７ａの下面と接触し、さらに、２つの係合部材３７ａ、３７ｂが接触することで、部材同士の接触抵抗により、スライダ本体２７と台座２６の移動が規制（固定）される。

　一方、図４（ｂ）に示すように、ネジ３６が孔２６ｃに挿入され、その先端部が２つの係合部材３７ａ、３７ｂの境界に突き当てられると、２つの係合部材３７ａ、３７ｂが上下に離反することで、係合部材３７ａ、３７ｂ同士の接触抵抗が低くなり、スライダ本体２７を左右に移動させたり、台座２６を横レール１５ａに沿って左右に移動させることが可能である。

　なお、本実施形態では、上記固定解放機構によって台座２６及びスライダ本体２７を固定又は解放しているが、他の固定解放機構を用いて、台座２６とスライダ本体２７を固定又は解放しても構わない。

　また、図３に示すように、スライダ本体２７の左右には、左右方向に延びる長溝２９が形成され、各支持体２１には、下方に突出する突出部２８を有し、この突出部２８が長溝２９に係合して取り付けられることによって、各支持体２１は、長溝２９内を自由に移動することが可能である。

　また、突出部２８は、スライダ本体２７の上面を挟持するようにして取り付けられており、突出部２８の側面には、この挟持力を調整するネジ３０が取り付けられている。そして、ネジ３０の回転による締付によって突出部２８がスライダ本体２７を挟持して固定される一方、ネジ３０の回転による締付力の解放によって突出部２８によるスライダ本体２７への固定状態を解き、突出部２８を自由に移動させることが可能である。そして、突出部２８を長溝２９の範囲内で移動することで、各支持体２１の位置が調整される。

　このように各支持体２１、２１は、左右方向に移動可能にスライダ本体２７に取り付けられており、患者の体型に応じて、各支持体２１、２１が移動されて支持体２１、２１間の幅が調整される。

　図１に示すように、保持体２３は、支持体２１の端部に立設し患者２の脇を保持する立設体３３と、その内側に支持体２１と一体的に設けられ患者２の肩の外側を保持する環状体３４と、を備え、この立設体３３と環状体３４の間に患者２の腕が挿入されて患者２の肩回りが保持される。

　支持体２１上部、立設体３３の周囲、環状体３４の前方内側には、弾性を有するパッド３５が設けられ、患者の肩回りが保持されるとともに胸部が固定される。このパッド３５は、好適には、Ｘ線が透過可能な材料で製作されることが好ましく、パッド３５に患者２の体が食い込むことで、体型に対する支持体２１、２１間の幅に多少の誤差があってもしっかりと患者２の胸部が固定される。

　このようにして胸部ユニット５Ａは、図５に示すように、患者の胸部を保持しつつ、図５中矢印に示すように、左右方向に移動、又は旋回（ひねる）可能となっており、操作者によって、脊椎変形の状態に応じて、患者の体をひねる操作と左右方向に移動させる操作が行われる。

　次に、腰部ユニット５Ｂは、図１、図２及び図６に示すように、患者２の左右の腰をそれぞれ支持する略Ｌ字状に形成された一対の支持体４１、４１を対向配置して備え、この支持体４１によって患者の腰回りは保持される。

　図６に示すように、支持体４１は、縦レール１３、１３間に架け渡されるスライダ４６に取り付けられ、このスライダ４６は、左右の縦レール１３、１３に固定されて取り付けられる台座４７と、この台座４７に取り付けられたスライダ本体４８と、を備えている。

　スライダ本体４８の下面は、弓型の円弧状に形成され、台座４７の上面は、この円弧の曲率にしたがって形成された曲面を有する。また、スライダ本体４８の下面には凹部４８ａが形成され、台座４７の上面には、この凹部４８ａと嵌合される凸部４７ａが形成されており、スライダ本体４８は、台座４７上を左右方向に移動（旋回）可能である。

　また、スライダ４６は、台座４７に対してスライダ本体４８を左右方向に旋回させる図示しない旋回機構を備えている。旋回機構は、図示しないが、例えば、台座４７に形成される凸部４７ａの一部に露出して設けられる第１のスクリューと、この第１のスクリューと螺合しスライダ本体４８の凹部４８ａに設けられる第２のスクリューと、を備え、この第２のスクリューの回転によってスライド本体４８を移動可能である。

　また、台座４７の左右側面には、当該第１のスクリュを回転するつまみ５４が設けられており、スライド本体４８は、このつまみ５４の回転により第１のスクリューを回転させることで、第２のスクリューを回転させ、図６中矢印に示すように、台座４７上を左右方向に摺動しつつ移動し旋回する。

　そして、腰部ユニット５Ｂは、このスライダ本体４８が台座２６上を左右に移動することで所定の曲率で旋回可能となっており、患者の腰部をひねることが可能である。

　なお、本実施形態では、骨盤アライメントを重視して行われるため、まず、この腰部ユニット５Ｂによって、患者の腰部が位置決めされ、腰部が固定された後に、胸部ユニット５Ａや脚部ユニット５Ｃが用いられて患者の脊椎矯正が行われる。

　また、図６に示すように、スライダ本体４８の左右には、左右方向に延びる長溝５２が形成され、各支持体４１、４１には、下方に突出する突出部５１を有し、この突出部５１が長溝５２に係合して取り付けられることによって、各支持体４１、４１は、長溝５２内を自由に移動することが可能である。

　また、突出部５１は、スライダ本体４８の上面を挟持するようにして取り付けられており、突出部５１の側面には、この挟持力を調整するネジ５３が取り付けられている。。そして、ネジ５３の回転による締付によって突出部５１がスライダ本体４８を挟持して固定される一方、ネジ５３の回転による締付力の解放によって突出部５１によるスライダ本体４８への固定状態を解き、突出部５１を自由に移動させることが可能である（図６）。

　そして、突出部５１を長溝５２の範囲内で移動することで、各支持体４１、４１の位置が調整される。

　このように各支持体４１、４１は、左右に移動可能にスライダ本体４８に取り付けられており、患者２の体型に応じて、各支持体４１、４１が移動されて支持体４１、４１間の幅が調整される。

　支持体４１には、弾性を有するパッド４５が設けられ、患者２の腰部が保持される。このパッド４５は、好適には、Ｘ線が透過可能な材料で製作されることが好ましく、パッド４５に患者２の体が食い込むことで、体型に対する支持体４１、４１間の幅に多少の誤差があってもしっかりと患者２の腰部が固定される。

　このようにして腰部ユニット５Ｂは、患者２の腰部を保持しつつ、左右方向に旋回（ひねる）可能となっており、操作者によって、脊椎変形の状態に応じて、患者２の腰部をひねる操作が行われ、患者の腰部が位置決めされて固定される。

　次に、図７及び図８に示すように、脚部ユニット５Ｃは、患者２の左右下腿部を支持する一対の支持体６１、６１を備え、この支持体６１によって下腿部が保持される。支持体６１は、横レール１５ｂに摺動可能に取り付けられるスライダ６５に取り付けられ、このスライダ６５は、横レール１５ｂに摺動可能に取り付けられる台座６６と、この台座６６上に取り付けられるスライダ本体６７と、を備えている。

　スライダ本体６７の下面は、弓型の円弧状に形成され、台座６６の上面は、この円弧の曲率にしたがって形成された曲面を有する。

　そして、脚部ユニット５Ｃは、このスライダ本体６７が台座６６上を左右に移動することで所定の曲率で旋回可能となっており、患者の脚部をひねることが可能である。また、台座６６は、横レール１５ｂに沿って移動可能となっており、患者の脚部を左右方向に移動可能である（図８）。

　また、スライダ本体６７の下面には凹部６７ａが形成され、この凹部６７ａと台座６６の間には、スライダ本体６７と台座６６の移動を固定、又はスライダ本体６７と台座６６を移動可能に解放する固定解放機構が設けられている。

　なお、この固定解放機構は、上述した胸部ユニット５Ａと同じ機構を用いるためその説明は省略する。また、本実施形態では、上記固定解放機構によって台座６６及びスライダ本体６７を固定又は解放しているが、他の固定解放機構を用いて、台座６６とスライダ本体６７を固定又は解放しても構わない。

　また、図８に示すように、スライダ本体６７の左右には左右方向に延びる長溝６９が形成され、各支持体６１には、下方に突出する突出部６８を有し、この突出部６８が長溝６９に係合して取り付けられることによって、各支持体６１は、長溝６９内を自由に移動することが可能である。

　また、突出部６８は、スライダ本体６７の上面を挟持するようにして取り付けられており、突出部６８の側面には、この挟持力を調整するネジ７０が取り付けられている。そして、ネジ７０の回転による締付によって突出部６８がスライダ本体６７を挟持して固定される一方、ネジ７０の回転による締付力の解放によって突出部６８によるスライダ本体６７への固定状態を解き、突出部６８を自由に移動させることが可能である。

　そして、突出部６８を長溝６９の範囲内で移動することで、各支持体６１の位置が調整される。

　このように各支持体６１、６１は、左右に移動可能にスライダ本体６７に取り付けられており、患者の体型に応じて、各支持体６１、６１が移動されて支持体６１、６１間の幅が調整される。

　支持体６１は、図１、図７及び図８に示すように、患者２の下腿部の前方を保持する板状の基体６２を備え、この基体６２の基端側には患者２の膝部分が載置される弾性を有するパッド６４ａが設けられ、この基体６２の先端側には基体６２と一体的に設けられ、患者２の足首部分を保持する環状部材６３が設けられる。また、環状部材６３の内側には、弾性を有するパッド６４ｂが設けられる。このパッド６４ａ、６４ｂは、好適には、Ｘ線が透過可能な材料で製作されることが好ましく、パッド６４ａ、６４ｂに患者２の体が食い込むことで、体型に対する支持体６１、６１間の幅に多少の誤差があってもしっかりと患者２の脚部（下腿部）が固定される。

　このようにして脚部ユニット５Ｃは、患者２の脚部を保持しつつ、左右方向に移動、又は旋回（ひねる）可能となっており、操作者によって、脊椎変形の状態に応じて、患者２の脚部をひねる操作と左右方向に移動させる操作が行われる。

　また、図１に示すように、医療装置１には、胸部ユニット５Ａと腰部ユニット５Ｂの間に配置される脊柱を構成する一部の推骨を押圧するための圧迫矯正具８０が着脱可能に設けられる。

　圧迫矯正具８０は、縦レール１３に取り付けられ鉛直方向に起立する起立体８１と、起立体８１に連結部８３を介して取り付けられ左右方向に押し出し可能な押出体８５と、を備える。

　起立体８１は、連結部８２を介して縦レール１３に着脱可能に設けられ、押出体８５の先端部には、弾性を有するパッド８７が設けられ、このパッド８７により脊柱を構成する一部の推骨が押圧される。

　そして、連結部８３を介して押出体８５は、上下方向に摺動可能に設けられ高さ調整可能となっている。また、パッド８７は、左右方向に延在する棒状の押出体８５の先端に設けられ、この押出体８５は、連結部８３を介して左右方向に移動可能に設けられておりパッド８７の水平方向の位置を調整可能となっている。

　なお、この圧迫矯正具８０は、脊椎変形の状態に応じて複数個所に設置されても構わない。

　このように本実施形態の治療は、骨盤アライメントを重視して行われるものであって、腰部を固定して行われる。

　したがって、本実施形態の医療装置１は、腰部ユニット５Ｂが縦レール１３に固定して取り付けられており、患者の腰部を位置決めした後に、胸部ユニット５Ａが前方へと移動されて牽引され、その後、脊椎変形の状態に応じて、胸部ユニット５Ａを左右方向に移動させることで脊椎の矯正が行われる。

　次に、医療装置１を用いた具体的使用例について説明する。

　まず、基台１０上に並べて配置された、胸部ユニット５Ａと、腰部ユニット５Ｂと、脚部ユニット５Ｃに患者２をうつ伏せ状態で載置する。その際、患者２の体型に応じて、各種ねじ３０、５３、７０により、胸部ユニット５Ａの支持体２１、２１間、腰部ユニット５Ｂの支持体４１、４１間、脚部ユニット５Ｃの支持体６１、６１間が調整されて、各支持体２１、４１、６１が患者２にフィットするように調整される。

　次に、腰部ユニット５Ｂを用いて、患者２の腰部が固定（位置決め）され、その後、患者２の体型に応じて、胸部ユニット５Ａと脚部ユニット５Ｃの位置が調整されて患者２の体が固定される。

　次に、胸部ユニット５Ａを、腰部ユニット５Ｂから離反させるように移動させ保持する。これにより患者２の脊柱が牽引される。

　次に、脊柱の変形状態に応じて胸部ユニット５Ａを左右に旋回させる。これにより、患者２の腰部が固定された状態で胸部のみを左右方向に押圧することができ、容易に脊柱の矯正が行える。

　なお、脊柱の変形状によっては、胸部ユニット５Ａと腰部ユニット５Ｂの間に圧迫矯正具８０を取り付け、脊柱を構成する一部の推骨を押圧し、脊柱の矯正が行われる。

　（第２実施例）
　次に医療装置の第２実施例を説明する。

　本実施例の医療装置は、第１実施例の医療装置が、腰部ユニット５Ｂを固定して、胸部ユニット５Ａと脚部ユニット５Ｃを腰部ユニット５Ｂに対して近接又は離反可能であって、腰部ユニット５Ｂのスライダ６５は旋回のみであったのに対して、腰部ユニット５Ｂが、胸部ユニット５Ａおよび脚部ユニット５Ｃと同様に、縦レール１３に沿って移動可能であって、スライダ４６は左右方向の移動と旋回が可能である点で異なる。

　本実施例の胸部ユニット５Ａのスライダ４６の構造は、胸部ユニット５Ａ又は脚部ユニット５Ｃと同じ構造が用いられるため、その説明は省略する。

　このように、腰部ユニット５Ｂを構成することにより、胸部ユニット５Ａと腰部ユニット５Ｂを左右方向に相対的に移動させたり、胸部を固定した上で腰部を左右方向に移動又は旋回させることが可能である。また、縦レール１３の範囲内において、患者を固定したまま自由に移動することが可能である。

　（第３実施例）
　次に医療装置の第３実施例を説明する。

　本実施例の医療装置は、第１又は第２実施例の医療装置が、胸部ユニット５Ａ、腰部ユニット５Ｂ、又は脚部ユニット５Ｃを旋回可能であったのに対して、胸部ユニット５Ａ、腰部ユニット５Ｂ、又は脚部ユニット５Ｃが、左右方向の移動のみである点で異なる。

　本実施例の胸部ユニット５Ａ、腰部ユニット５Ｂは、図３又は図６に示すスライダ本体２７、６７と台座２６、６６とを一体的に固定することで実現される。なお、その他の構造は同じであるため、その説明は省略する。

　このように、胸部ユニット５Ａ、腰部ユニット５Ｂ、又は脚部ユニット５Ｃを構成することにより、旋回できないことにより患者の矯正範囲は狭まるものの、製造コストを大幅に低減することが可能である。

　（第４実施例）
　次に医療装置１の第４実施例を図９を用いて説明する。

　本実施例の医療装置１Ｘは、第１実施例の医療装置１の胸部ユニット５Ａと脚部ユニット５Ｃに設けられている固定解放機構の他の一例である。以下の固定解放機構は、胸部ユニット５Ａに設けられる固定解放機構を説明するが、脚部ユニット５Ｃに設けられる固定解放機構として用いても構わない。

　本実施例の固定解放機構は、図９に示すように、台座２６の上面から鉛直方向に形成され貫通孔２６ａと連絡する空間１２０内に配置される２つのギア１０５、１０６と、この２つのギア１０５、１０６と接続されるネジ１１０と、を備えている。また、ギア１０５、１０６は、同軸上に配置されたウォームギア１０５ａ、１０６ａと、はすばギア１０５ｂ、１０６ｂを備えている。

　一方のウォームギア１０５ａは、スライダ本体２７の下面に形成されるラックギア１０１と噛合し、他方のウォームギア１０６ａは、台座２６の上面に形成されるラックギア１０２と噛合する。

　また、ネジ１１０は、取手として機能する頭部１１０ａと軸部１１０ｂとを具備し、この軸部１１０ｂは、空間１２０に連絡する台座２６の側面に形成された鉛直方向に延びる長孔１２１に挿入され、その先端部には、各ギア１０５、１０６のはすばギア１０５ｂ、１０６ｂと噛合するはすばギア１０９が設けられている。

　また、ネジ１１０は、軸部１１０ｂの外周面に配置された位置決め用のコマ１２５を介して長孔１２１に配置されており、コマ１２５を長孔１２１内で上下方向に移動することで、ネジ１１０を所望の位置に移動可能となっている。

　そして、ネジ１１０は、上方へ移動することで、スライダ本体２７側のウォームギア１０５ａ噛み合う一方で、下方へ移動することで、台座２６側のウォームギア１０６ａと噛み合う。

　したがって、ネジ１１０は、上下いずれか一方の方向に移動し、頭部１１０ａを回転することにより、その回転駆動力を一方のウォームギア１０５ａ、１０６ａに伝達することで、一方のラックギア１０１、１０２を介して駆動力が伝達され、スライダ本体２７又は台座２６を移動することが可能である。

　なお、ネジ１１０のはすばギア１０９が、ギア１０５、１０６のはすばギア１０５ｂ、１０６ｂと噛み合わない中央の位置にネジ１１０を移動することが可能としてもよい。このようにすれば、ネジ１１０を中央の位置に移動することで、誤操作によるスライド本体２７と台座２６の移動を防止することができる。

　このように本実施例では、ギア類を介してスライダ本体２７又は台座２６を移動することができるようにしたため、患者２を医療装置１に装着した後でも位置決めを容易に行うことが可能である。

　以上に説明したように、本実施形態の医療装置１は、基台１０上に、患者２の胸部を支持する胸部ユニット５Ａと、患者２の腰部を支持する腰部ユニット５Ｂと、患者２の脚部を支持する脚部ユニット５Ｃと、を並べて配置し、胸部ユニット５Ａ、腰部ユニット５Ｂ、及び脚部ユニット５Ｃによって患者２を腹臥位に保持して脊椎関節を治療するための医療装置１であって、腰部ユニット５Ｂに対して胸部ユニット５Ａ又は脚部ユニット５Ｃを水平方向に離反する第１の方向に移動する連結部材１６を介して縦レール１３に摺動可能に設けられた横レール１５と、腰部ユニット５Ｂ又は胸部ユニット５Ａを前記第１の方向と直交する水平方向に移動するスライダ４６、２５と、を備えている。

　また、胸部ユニット５Ａ又は脚部ユニット５Ｃには、縦レール１３に対して横レール１５を固定、又は解放する固定解放機構としてのレバー１８を備えている。

　このような医療装置１において、胸部ユニット５Ａ若しくは脚部ユニット５Ｃを、腰部ユニット５Ｂから離反させるように移動させ保持し、患者の脊柱を牽引した後、脊柱の変形状態に応じて胸部ユニット５Ａ又は腰部ユニット５Ｂを左右に移動又は旋回させることで、容易に脊柱の変形を矯正することができる。

　また、医療装置１は、上述したように簡易な機構で構成され、大型化を図ることなく製造コストの低減化を図れるとともに、脊椎の変形を矯正する際の操作性が良い。

　（第５実施例）
　次に、医療装置の第５実施例を図１０乃至図１２を用いて説明する。

　本実施例の医療装置２００は、第１実施例に示す医療装置１の脚部ユニット５Ｃを除くとともに、胸部ユニット５Ａ及び腰部ユニット５Ｂを簡易化した医療装置２００の実施例である。

　具体的には、医療装置２００は、胸部ユニット５Ａと腰部ユニット５Ｂを前後方向に移動可能である点で同じものの、第１実施例の胸部ユニット５Ａの一対の支持体２１、２１や、腰部ユニット５Ｂの一対の支持体４１、４１は左右方向に一体的に移動するのに対して、本実施例の胸部ユニット５Ａの一対の支持体２２７や、腰部ユニット５Ｂの一対の支持体２４７は左右方向に単独で移動する点で異なるとともに、回旋機構を備えていない点で異なる。

　図１０及び図１１に示すように、本実施例の医療装置２００は、一例として、患者２を腹臥位にて保持する保持部２１０を備えた基台２２０を備えている。この医療装置２００は、一般的に用いられる図示しない手術台等の寝台装置の上に載置して使用される。なお、医療装置２００は寝台装置に固定されるが、寝台装置に医療装置２００を固定できればどのような形態でもよく、その固定機構は公知の技術が適宜採用されるものであってその説明は省略する。

　基台２２０は、前後方向に延在し、平行に配置される左右一対の縦レール２１５、２１５と、縦レール２１５、２１５間に架け渡される横レール２１６と、を備える。

　保持部２１０は、患者２の胸部を保持する胸部ユニット５Ａと、患者２の腰部を保持する腰部ユニット５Ｂと、を備え、胸部ユニット５Ａは、一対の縦レール２１５、２１５の前方部に配置され、腰部ユニット５Ｂは、この胸部ユニット５Ａの後方に略同一平面上に配置される。

　胸部ユニット５Ａは、患者２の胸部が載置される基体２２１と、この基体２２１の左右に取り付けられ患者２の胸部側方を保持する保持ユニット２２５と、を備えている。

　基体２２１は、平板状の部材が縦レール２１５、２１５間に架け渡されるようにして連結体２３５を介して各縦レール２１５、２１５に摺動可能に取り付けられている。この基体２２１は前方に延出する延出部２２１ａを備え、この延出部２２１ａには、患者２の肩や顔が載置される。

　また、連結体２３５は、縦レール２１５の周縁を囲むように配置され、この連結体２３５の側面には、連結体２３５を縦レール２１５に固定するための固定具２３７が取り付けられている。

　固定具２３７は、図示しないが、回転可能な頭部と、この頭部から鉛直下方に延びる軸部とを備え、連結体２３５の側面に形成される図示しない孔部にねじ結合されて取り付けられ、固定具２３７を締め付けて軸部の先端部を縦レール２１５の側面に接触させることで、縦レール２１５に対して連結体２３５が固定される。なお、固定具２３７の頭部を逆回転させて緩め、軸部の先端部を縦レール２１５の側面から離反させることで、連結体２３５は縦レール２１５に対して自由に移動することができる。また、固定具２３７は、左右の連結体２３５にそれぞれ取り付けられても良いし、どちらか一方にのみ取り付けられても良い。

　また、保持ユニット２２５は、基体２２１の左右両側に幅（左右）方向に摺動可能に取り付けられる一対の台座２２６、２２６と、各台座２２６に立設され、患者２の胸部側方（両腕のつけ根の下方（脇の下））を支持する支持体２２７、２２７と、を備え、左右の支持体２２７、２２７により所定の押圧力を加えて患者２の胸部両側が支持される。

　支持体２２７は、患者２の胸部側方を支持するための大きさを有する板状の部材が用いられるが、本実施形態の医療装置２００を用いて脊椎矯正治療を行う際に患者２の側部片側を押圧するための押圧体としても機能するため、単に患者２の胸部を支持できればよいものではなく、少なくとも患者２の胸部の厚み分の高さや強度が必要であり、この支持体２２７の高さや強度は適宜設定される。

　また、支持体２２７の後方には、内側に突出する突出部２２９が形成されている。この突出部２２９は支持体２２７の長さ方向において中央部から後方にかけて徐々に支持体２２７、２２７間の幅を狭めるための傾斜面２２９ａを有して形成され、支持体２２７、２２７間は、後方の幅が前方の幅に対して狭くなっている。

　また、台座２２６には、患者２の体型に応じて基体２２１に対する各支持体２２７の設置位置を調整するための調整機構が設けられており、この調整機構は、台座２２６の前後上面に取り付けられる。

　調整機構は、例えば、回転可能な頭部と、この頭部から鉛直下方に延びる軸部とを備えた固定具２２８であり、台座２２６の上面に形成される図示しない孔部にねじ結合されて取り付けられ、固定具２２８を締め付けて軸部の先端部を基体２２１の上面に接触させることで、基体２２１に対して台座２２６が固定される。なお、固定具２２８を逆方向に回転させて緩め、軸部の先端部を基体２２１の上面から離反させることで、台座２２６は基体２２１に対して自由に移動することができる。

　腰部ユニット５Ｂは、患者２の腰部が載置される基体２４１と、この基体２４１の左右に取り付けられ患者２の腰部側方を保持する保持ユニット２４５と、を備えている。

　基体２４１は、平板状の部材が縦レール２１５、２１５間に架け渡されるようにして連結体２３５を介して各縦レール２１５、２１５に摺動可能に取り付けられている。

　なお、連結体２３５及び連結体２３５に取付られる固定具２３７は、胸部ユニット５Ａに設けられている連結体２３５と同じ構造であるため、その説明は省略する。

　また、保持ユニット２４５は、基体２２１の左右両側に幅方向に摺動可能に取り付けられる一対の台座２４６、２４６と、各台座２４６に立設され、患者２の腰部側方を支持する支持体２４７、２４７と、を備え、左右の支持体２４７、２４７により所定の押圧力を加えて患者２の腰部両側が支持される。

　また、支持体２４７は、患者２の腰部側方を支持するための大きさを有する板状の部材が用いられるが、本実施形態の医療装置２００を用いて脊椎矯正治療を行う際に患者２の側部片側を押圧するための押圧体としても機能するため、単に患者２の腰部を支持できればよいものではなく、少なくとも患者の腰部の厚み分の高さや強度が必要であり、この支持体２２７の高さや強度は適宜設定される。

　また、支持体２４７の前方には、内側に突出する突出部２４９が形成されている。この突出部２４９は支持体２４７の長さ方向において中央部から前方にかけて徐々に支持体２４７、２４７間の幅を狭める傾斜面２４９ａを有して形成され、支持体２４７、２４７間は、前方の幅が後方の幅に対して狭くなっている。

　また、台座２４６には、患者２の体型に応じて基体２４１に対する支持体２４７の設置位置を調整するための調整機構が設けられており、この調整機構は、台座２４６の前後上面に取り付けられる。

　調整機構は、上述した胸部ユニット５Ａに設けられている固定具２２８と同じ構造であるため、その説明は省略する。

　また、図１２に示すように、胸部ユニット５Ａ及び腰部ユニット５Ｂの支持体２２７、２４７には、患者２の体との接触を緩和するために、その支持体２２７、２４７の周囲には所定の厚みを有する緩衝材２５０が取り付けられる。緩衝材２５０は、少なくとも患者２の体と接触する支持体２２７、２４７の領域に配置される。

　なお、緩衝材２５０は、基体２２１及び基体２４１の上面にも配置しても構わない。また、支持体２２７、２４７を弾性体で形成した場合には、緩衝材２５０を設ける必要はなく、緩衝材２５０は必要に応じて設けられる。

　以上に説明したように、本実施例の医療装置２００は、患者２の胸部を支持する胸部ユニット５Ａと、前記患者２の腰部を支持する腰部ユニット５Ｂを、基台２２０上に並べて配置した医療装置２００であって、前記腰部ユニット５Ｂを基台２２０上に固定し、前記胸部ユニット５Ａに設けられている連結体２３５に取り付けられる固定具２３７を緩めておくことで、前記胸部ユニット５Ａを前後方向に自由に移動できるため、前記腰部ユニット５Ｂに対して前記胸部ユニット５Ａを近接又は離反する方向に移動することができ、患者の牽引動作を容易に行うことができる。また、医療装置２００は、前記胸部ユニット５Ａと前記腰部ユニット５Ｂを基台２２０上に固定し、固定具２２８を緩めておくことで、台座２２６、２４６を基体２２１、２４１の幅方向に自由に移動できるため、前記胸部ユニット又５Ａは前記腰部ユニット５Ｂの一方を固定して他方を幅方向に移動することで、脊椎の変形を矯正する治療を容易に行うことができる。

　また、胸部ユニット５Ａ及び腰部ユニット５Ｂの支持体２２７、２４７には、突出部２２９、２４９が設けられているため、患者の牽引動作を行う際に、患者２の体と支持体２２７、２４７との接触圧力を容易に高められることから、支持体２２７、２４７に対する患者２の体の滑りが防止され、牽引動作を確実に行うことが可能である。なお、本実施例では突出部２２９、２４９を傾斜面２２９ａ、２４９ａとしたが、その形状は限定されるものではなく、滑り止め効果を得られればどのような形態であっても構わない。

　また、本実施例では、支持体２２７、２４７に突出部２２９、２４９を設けることで、患者の牽引動作を行う際に、患者２の体と支持体２２７、２４７との接触圧力を高めるようにしているが、例えば、支持体２２７、２４７を湾曲して形成したり、支持体２２７、２４７を鉛直方向に対する軸回りに回転可能に台座２２６、２４６に取り付け、支持体２２７、２４７を所定の角度傾けて固定することで接触圧力を高めるようにしても構わない。

　次に、医療装置２００を用いた具体的使用例について説明する。
　まず、基台２２０上に並べて配置された、胸部ユニット５Ａと、腰部ユニット５Ｂに患者２をうつ伏せ状態で載置する。その際、患者２の体型に応じて、調整機構により、胸部ユニット５Ａの保持ユニット２２５間、腰部ユニット５Ｂの保持ユニット２４５間が調整されて、各支持体２２７、２４７が患者２にフィットするように調整され、患者の体が固定される。なお、胸部ユニット５Ａおよび腰部ユニット５Ｂの固定は、まず、腰部ユニット５Ｂを用いて、患者２の腰部が固定（位置決め）され、その後、胸部ユニット５Ａの位置が調整され固定される。

　次に、胸部ユニット５Ａを、腰部ユニット５Ｂから離反させるように移動させ保持する。これにより患者２の脊柱が牽引される。

　次に、脊柱の変形状態に応じて腰部ユニット５Ａ又は胸部ユニットのどちらか一方に対して他方を左右どちらか一方向に押圧し、脊柱の矯正が行われる。この時、一方の支持体２２７、２４７は固定され、他方の支持体２２７、２４７の固定が解除され、他方の支持体２２７、２４７が一方向に押圧されて矯正治療が行われる。

　このように本実施例の医療装置２００は、簡易な構成ながら、牽引を含めた脊椎の矯正治療を行うことが容易に可能となっている。また、簡易な構成であるため生産性を容易に高めることが可能であって低コストで医療装置２００を製造することが可能である。

　なお、本実施例の一対の支持体２２７、２４７は、幅方向に単独で移動するが、実施例１に示すように、一対の支持体２２７、２４７を連動して左右一方向に移動させても構わない。

　なお、本実施形態は一形態であって、この形態に限定されるものではない。例えば、本実施形態の各調整機構は、上述した構成でなくとも公知の技術を採用することができる。また、本実施例１～５を適宜組み合わせて用いても構わない。

　また、基台２２０に対して前後方向に胸部ユニット５Ａや腰部ユニット５Ｂを移動する移動機構の形態は本実施例に限定されるものではなく、公知の技術を採用することができる。また、保持ユニット２２５、２４５を幅方向に移動する移動機構や、保持ユニット２２５、２４５を基体２２１、２４１に対して固定又は解放する機構も本実施例に限定されるものではなく公知の技術を採用することができる。